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シェフラー、H2 Green Steelとの協業関係を強化

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シェフラーとH2 Green Steelは協力関係を強化します。写真右から、シェフラーAG最高経営責任者(CEO)クラウス・ローゼンフェルド、H2 Green Steel最高経営責任者(CEO)ヘンリク・ヘンリクソン、シェフラーAG最高執行責任者(COO)アンドレアス・シック 写真 シェフラー(Daniel Karmann)

2023年09月11日 | Herzogenaurach / Stockholm / Yokohama

  • 戦略的技術提携、長期供給契約に加え、第三の柱として共同事業への出資増額
  • H2 Green Steelの資本持分を増額し、投資額は1億ユーロに
  • H2 Green Steel製のスチールを使用することにより、従来のスチールに比べ、CO2排出量を最大95%削減
  • グリーンスチールはサプライチェーン脱炭素化の重要手段

モーション・テクノロジー企業であるシェフラーと、スウェーデンの新興企業H2 Green Steelは、既に緊密な協業関係を今後さらに強化していくことで合意しました。両社は、最近行われたエクイティ・ファンディング(出資)協議の過程において、シェフラーが6,500万ユーロの追加投資をすることで同意しました。これにより、シェフラーによるH2 Green Steelへの投資額は総額1億ユーロとなり、シェフラーがこれまで取得している他社の少数株式の中で、H2 Green Steelの株式が最多となります。シェフラーは今後、H2 Green Steelの戦略的技術パートナーとして、電動モビリティ向けのグリーンな「Eスチール」など、ノウハウを活かして新たな鉄鋼製品を開発していきます。さらに、H2 Green Steelとシェフラーは、製造におけるサステナブルな転がり軸受ソリューションの活用に向けた新しいアプリケーションを共同で開発していく予定です。その目的は、非常に優れたコンポーネントと統合型状態監視ソリューションの使用を通じて、生産効率を最大化することにあります。また両社は、デジタル化およびサーキュラーエコノミー(循環型経済)の分野においても、互いの専門知識を活用できるメリットがあります。

シェフラーAG最高経営責任者(CEO)のクラウス・ローゼンフェルドは次のように述べています。「バリューチェーン全体でサステナビリティを実現するには、コミットメントと決意をもって共に前進しようとする意思のある強力なパートナー間の連携が必要です。シェフラーとH2 Green Steelは、ともに真の革新力をもつ先駆的企業であり、そして両社は今、互いの強みを相乗的にさらに高めようとしています。今回の出資の増額および戦略的技術提携は、2021年の長期供給契約に続くもので、両社の協業関係をさらに緊密化する上で必然的な次のステップです。両社はともに、鉄鋼業界の世界規模での変革およびCO2排出量の削減に大きく貢献していきます」。

グリーンスチールは脱炭素化の重要手段
シェフラーは2040年までにクライメートニュートラル(気候中立)企業になるという、包括的な目標を追求しています。2030年までに、シェフラーは、自社の生産施設(スコープ1およびスコープ2)での気候中立の実現とともに、サプライチェーン排出量(スコープ3上流)を25%削減することを目指しています。こうした野心的な目標を達成するため、シェフラーは、最も使用量の多い原料(特にスチール)の脱炭素化に組織的に注力しています。シェフラーは、概算で1営業日あたりエッフェル塔に相当するスチール量(7,000トン以上)の加工を行っています。H2 Green Steelからグリーンスチールを購入することで、高炉で製造される従来のスチールに比べて、エンボディドカーボン(内包二酸化炭素)の排出量(スコープ3上流)を最大95%削減できるようになります。

シェフラーAG最高執行責任者(COO)のアンドレアス・シックは次のように説明しています。「シェフラーにとって、スチールはサプライチェーン脱炭素化の強力な手段です。H2 Green Steelとの協業関係は、気候中立という目標達成に大いに役立つでしょう。当社がH2 Green Steelと戦略的技術パートナーとして協業する世界初のTier 1サプライヤーとなることを誇りに思っています。これは、非常に重要性の高い原料分野においてシェフラーが有するネットワーク強化に向けた持続可能かつ長期的な投資です」。

クラウス・ローゼンフェルドとアンドレアス・シックのプレス用写真はこちらからご覧いただけます。
www.schaeffler.com/en/group/executive-board

発行者: Schaeffler AG / Schaeffler Japan Co., Ltd.
国: 日本

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