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シェフラーの気候目標の妥当性をSBTiが確認

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Science Based Targets(科学的根拠に基づく目標)イニシアチブ(SBTi)は、企業に対して、気候科学およびパリ協定の目標に沿った温室効果ガス排出量削減目標の設定を支援しています。 写真:SBTi

2023年01月12日 | Herzogenaurach / Yokohama

  • スコープ1、スコープ2およびスコープ3の排出量を削減するシェフラーグループの気候目標に対し、SBTイニシアチブ(SBTi)が妥当性を評価
  • シェフラーの気候目標では、2030年までに、自社生産での温室効果ガス排出量を90%削減し、さらにサプライチェーンでの排出量を25%削減することを目指す
  • SBTi認定により、パリ協定の「1.5℃目標」に整合する排出量削減目標であることが証明
  • シェフラーの「ロードマップ2025」に基づく取り組みは、同社の気候目標と密接に合致
Science Based Targets(科学的根拠に基づく目標)イニシアチブ(SBTi)は、シェフラーグループによる温室効果ガス削減目標が、SBTi認定基準および推奨事項に合致するものであり、最新の気候科学に基づく基準によりパリ協定が求める水準と整合した目標であると認定しました。自動車および産業機械分野の世界的サプライヤーであるシェフラーは、2019年(基準年)比で、2030年までにスコープ1およびスコープ2の温室効果ガス排出量総量を90%削減することを目指した取り組みを進めています。また、購入した製品・サービス、燃料およびエネルギー活動、輸送・配送(上流)により発生するスコープ3の温室効果ガス排出量総量についても、2019年比で25%削減する目標を掲げています。

科学的根拠に基づく気候目標 SBTiの目標認定チームは、シェフラーグループが提出した気候目標を分類・評価した結果、シェフラーの設定目標がパリ協定で定められた目標と合致し、世界の気温上昇を産業革命前より1.5℃に抑えるという重要目標の達成を支援するものであると判断しました。シェフラーAG最高経営責任者(CEO)のクラウス・ローゼンフェルドは次のように述べています。「地球温暖化の抑制は、世界が力を合わせなければ達成できない世界的課題です。シェフラーは、意識的に科学的根拠に基づいて気候目標に取り組んできました。今回このことがSBTiにより認められ、非常に嬉しく思います。シェフラーは、今後もロードマップ2025を推し進め、かつ野心的目標の達成を目指し、チャレンジングですが非常に重要な道を歩んでまいります」。

温室効果ガス排出量の削減に向けた明確な道筋 シェフラーグループの気候目標は、SBTiによって科学的根拠に基づくものであることが確認されました。その結果、シェフラーグループの気候目標が温室効果ガス排出量の削減に向けた明確な道筋であることが示されました。シェフラーがこうした目標を導入している背景には、気候変動がもたらす悪影響を防止し、将来を見据えた事業成長を確保したいとの想いがあるためです。SBTi認定の取得により、シェフラーグループの目標および対策が最新の気候科学に沿ったものであり、パリ協定の目標を達成するという目的に適合していることが確認されました。科学的根拠に基づく気候目標は、将来的な事業成長、イノベーションや競争力の推進にもつながります。その結果、SBTi認定取得により、投資家からの信頼を高めるとともに、顧客との信頼を築くことができます。

SBTiはCDP、国連グローバル・コンパクト、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)による共同イニシアチブで、2015年に創設されました。企業に対して、気候科学およびパリ協定の目標に沿った温室効果ガス排出量削減目標の設定を支援しています。

SBTi認定に関する情報は、SBTiのウェブサイトに掲載されています。 SBTi website.

シェフラーグループのサステナビリティに対する取り組みついては、サステナビリティレポートの最新版に詳細が記載されています。
www.schaeffler-sustainability-report.com/2021

クラウス・ローゼンフェルドのプレス用写真はこちらでご覧いただけます。
www.schaeffler.com/en/executive-board

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Certain statements in this press release are forward-looking statements. By their nature, forward-looking statements involve a number of risks, uncertainties and assumptions that could cause actual results or events to differ materially from those expressed or implied by the forward-looking statements. These risks, uncertainties and assumptions could adversely affect the outcome and financial consequences of the plans and events described herein. No one undertakes any obligation to publicly update or revise any forward-looking statement, whether as a result of new information, future events or otherwise. You should not place any undue reliance on forward-looking statements which speak only as of the date of this press release. Statements contained in this press release regarding past trends or events should not be taken as representation that such trends or events will continue in the future. The cautionary statements set out above should be considered in connection with any subsequent written or oral forward-looking statements that Schaeffler, or persons acting on its behalf, may issue.

発行者: Schaeffler AG /Schaeffler Japan Co., Ltd.
国: 日本

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