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2018-02-07 | Yokohama

シェフラー、変革を加速


  • 2017年の売上は為替変動の影響を除いて5.9%増、特別会計項目を除くEBITマージンは11.3%
  • 2017年の自動車部門のOEM受注は115億ユーロに上り、産業機械部門の受注も伸びを見せる
  • 2018年は、アジェンダ4+1のエクセレンスプログラムの実施を加速
  • 2018年指針:為替変動の影響を除いて5~6%の売上増、特別会計項目を除くEBITマージンは10.5~11.5%

自動車および産業機械分野におけるグローバルサプライヤーであるシェフラーは本日、2017年の速報値を発表しました。2018年1月15日に、売上は為替変動の影響を除いて5.9%の増加となり、4~5%と定めた2017年売上指針を超えたと発表しましたが、速報値はこれを裏付ける結果となりました。2017年の総売上は140億ユーロに上ります(前年:133億ユーロ)。第4四半期では、売上は約35億ユーロまで増加しました。つまりこれは、2017年第4四半期に為替変動の影響を除いて8.5%の成長となったことを示しています。

今回の2017年の売上におけるプラスの動きには、シェフラーの自動車部門と産業機械部門の両部門がともに貢献を果たしています。自動車部門が為替変動の影響を除いて5.9%の売上増を記録した一方で、産業機械部門の成長率は為替変動の影響を除いて5.7%に達しました。第4四半期を見ると、産業機械部門は為替変動の影響を除いて9.1%成長し、自動車部門の伸びを超える結果となりました。

自動車産業OEMビジネスの受注は、今後も明るい傾向を示しています。通年では115億ユーロに到達し、「BBレシオ」、つまり売上に対する受注の割合は1.3となりました。産業機械部門も同様に、受注は増加の一途をたどっています。

これによりシェフラーグループは2017年、15億8,400万ユーロもの特別会計項目を除く金利税引前利益(EBIT)を計上し(前年:17億ユーロ)、特別会計項目を除くEBITマージンは11.3%となり(前年:12.7%)、シェフラーが11~12%と定めた2017年通年の指針を満たす結果となりました。

自動車部門では、2017年の特別会計項目を除くEBITマージンは12.2%を記録しました(前年:14.3%)。EBITマージンの減少は、主に2017年第2四半期に発生した一時的な低迷によるものです。産業機械部門では、特別会計項目を除くEBITマージンは8.1%に増加しました(前年:7.3%)。

2017年のフリーキャッシュフローは4億8,800万ユーロでした(前年:7億3,500万ユーロ)。この額には、M&A活動による約2,700万ユーロの支出が含まれているため、この支出を除くと、2017年通年のフリーキャッシュフローは指針をわずかに上回って5億ユーロとなります。フリーキャッシュフローの減少は、主に資本支出が12億7,300万ユーロに増加したことによるものです(前年:11億4,600万ユーロ)。資本支出率(連結売上に対する資本支出額の比率)は9.1%でした(前年:8.6%)。

シェフラーAGの最高経営責任者(CEO)であるクラウス・ローゼンフェルドは、次のように述べています。「アジェンダ4+1のエクセレンスプログラムと20のイニシアティブによって、私たちはシェフラーグループの将来性を尚いっそう強固にするための基礎を築きました。他の変革プログラムと同様にアジェンダ4+1でも、最初のうちは2018年の収益に影響を与える一回限りの支出や投資が発生することでしょう。それでも私たちは、2018年はこのプログラムの実施を加速させることを決定しました。2020年の財務目標を着実に達成していきます」

2018年、シェフラーグループは為替変動の影響を除いて5~6%の売上増、および10.5~11.5%の特別会計項目を除くEBITマージンを予測しています。さらに、M&A活動前のフリーキャッシュフローは約4億5,000万ユーロと考えています。

シェフラーAGは、2018年3月7日にミュンヘンで開催する年次の財務プレスカンファレンスにおいて、2017年の業績を報告し、2018年の業績見通しについて詳細を発表する予定です。

将来の見込みに関する声明と計画

このプレスリリースの中の一部の記述は、将来の見込みに関する声明です。本来的に、将来の見込みに関する声明には多くのリスク、不確実性、仮定が含まれており、実際の結果や事象と、将来の見込みに関する声明に述べられあるいは含意された内容とが著しく異なることがあります。これらのリスク、不確実性、仮定は、ここで述べられた計画や事象の結果や財務面の結果に悪い形で影響を及ぼすことがあります。何人も、将来の見込みに関するいかなる声明について、新情報やその後の事象の結果のいかんにかかわらず、記述の公的な更新あるいは修正の義務を負いません。本プレスリリース発表時点での発言でしかない将来の見込みに関する声明に、過度の信頼を置いてはなりません。本プレスリリースに含まれる過去の動向や事象に関する記述を、そのような動向や事象が将来も継続することを表明すると見なしてはなりません。上記の注意書きは、シェフラーあるいは同社の代理人が文書ないし口頭で述べるあらゆる将来の見込みに関する声明にあてはまるものとして考慮されなければなりません。

*本リリースは、2018年2月1日にドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハで発表されたプレスリリースの抄訳です。

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