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シェフラー、第45回東京モーターショー2017に出展 [油田から車輪まで]シェフラー、エネルギーチェーンとともにカーボンニュートラルな未来のモビリティのためのソリューションを開発

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エネルギーチェーン全体にわたるノウハウ:推進コンセプトをエネルギーチェーン全体に対して評価しなければ、持続可能なモビリティは実現しません。また、エネルギーを車両に伝達する際には、必要に応じてそのエネルギーを蓄えることも要求されます。こういった点すべてに配慮することで、幅広い推進システムが生まれ、そのシステムに対してシェフラーが適切なソリューションを開発できるのです。

2017年10月26日 | Tokyo/Yokohama

シェフラーは、エネルギーチェーン全体を見通す全般的なアプローチを追求し、これに完全に適合したソリューションを開発することで、このモビリティ世界の形成に積極的に関わっています。従来の内燃機関やその内燃機関に付随するトランスミッションのさらなる最適化に加え、エンジニアは、パワートレインの電動化ソリューション、ハイブリッド車向けの内燃機関および電気モーターを最適に調整した相互作用、そして電気自動車向けのオーダーメードで効率的な電気駆動システムに取り組んでいます。

未来のモビリティに対するソリューションは一つではありません。車両のローカルエミッションを見ているだけでは不十分です。パワートレインのコンセプトをエネルギーチェーン全体に対して評価しなければ、持続可能なモビリティは実現しません。

多くの人にとって、十分な航続距離、素早い充電、手頃な購入価格といった電気自動車が直面する課題が解決されて初めて、持続可能なモビリティという目標は達成されます。しかし、シェフラーの考えでは、これは未来のモビリティにおけるほんの一要素にすぎません。シェフラーの自動車部門担当CEOであるぺーター・プロイス博士は「電気自動車は、基本的には、都市部を走る個人のモビリティに対する人々のニーズを満たしています。しかしながら、車両に搭載するパワートレインのコンセプトだけが極めて重要というわけではありません。モビリティに必要なエネルギーをどのような方法で生成し、蓄積するかという点も同じく重要なのです」と述べています。

エネルギーチェーン全体を考慮するとき、専門家は「well-to-wheel(油田から車輪まで)」という考え方に言及します。これは、エネルギーの生成および蓄積から運動エネルギーへの変換に至るまで、エネルギーチェーン全体で排出されるCO2量を調査できる方法です。電気自動車のバッテリーを再生可能なエネルギー源による電気のみで100%充電できる場合、CO2排出量は従来の自動車のわずか3%にまで削減できます。

これは、モビリティの一次エネルギーを風力、太陽光、水力、地熱エネルギーといった再生可能エネルギー源から得る場合に限り、持続可能なモビリティが実現できることを明確に示しています。シェフラーは、こういったエネルギー源を引き続き利用拡大することに技術やノウハウを役立てていきます。一例として、風力タービンのメーカーに対して、ドライブトレインに高性能で低摩擦のコンポーネントやベアリングを開発し、リモート診断を可能にするサービスを提供してオペレーターを支援しています。さらに、その他のエネルギー源の開発を目指し、パートナー会社と協力して、波力発電所や潮力発電所でいかにして持続可能で何よりも効果的に予測可能な電力を生成できるかという疑問の探求など、全く新しいアプローチの研究にも従事しています。

電気エネルギーを車両に送り込めるようになる前に、電気エネルギーを蓄える必要があります。繰り返しになりますが、蓄える方法もまた一つではありません。電気はバッテリーを充電するだけでなく、電気分解によって水素を発生させることにも使えます。その後、発生した水素を車両の中で再び電気に変換し、電気自動車に動力を供給するといったことが可能です。このために、シェフラーのエンジニアは、燃料電池を最大効率で運転する方法についても研究しています。例えば、燃料電池の中心を成す、いわゆる「バイポーラプレート」の表面処理などが考えられています。

再生可能エネルギー源による電気は、合成天然ガスや合成液体燃料の生成にも活用できます。例えば、「グリーン電力」によって代替ディーゼル燃料を生成するためには、電気エネルギーを用いていわゆる合成ガスを生成し、その後複数の手順を経て合成します。一定の条件下では、生成した合成燃料はエネルギーチェーン全体でほとんどカーボンニュートラルとなり、しかもこの燃料は既存の燃料補給ステーション網から調達して、車両の内燃機関を駆動させることができます。シェフラージャパンの代表取締役の 四元伸三は、次の点を強調します。「内燃機関は、人やモノの輸送において今後も重要な要素であり続けるでしょう。これは乗用車に限らず、当面は本格的なバッテリー電気という選択肢は利用できないだろうと考えられる商用車や船舶、航空機にも言えます」

発行者: Schaeffler Japan Co., Ltd.
国: 日本

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